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2010年05月13日

シェルパたちのエベレスト清掃登山、「死の領域」で遺体を収容



 かつての聖地だった世界最高峰のエベレストにも、ゴミ問題が深刻な影響を及ぼしている。登山隊によるゴミがかなりの量、残されたままだからである。今回、シェルパたちにより、ゴミの回収が行われた。回収といっても、高山での事なので、容易な事ではなかっただろう。人間は、どうも自然界を汚す傾向が高い。
 なお、エベレスト登頂に失敗した命を落とした人たち、その中には著名な登山家も含まれるが、の遺体も収容されたという。登山隊に死者が出た場合、高度が8000メートル以上の場所では、遺体は放置せざるを得なかったからだ。
 何故山に登るか、この昔からの根源的な質問の答えは、使者からは聞くことができない。

 さて、日本の最高峰の富士山も、そこでの大量のゴミのせいで、世界遺産への道は厳しいという。世界遺産登録以前に、自然を、特に霊峰とされてきた山を汚す人間の行為が悲しい。
posted by トッペイ at 00:40| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 環境 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月11日

韓国併合条約は当初から無効、日韓知識人が共同声明



 今年は、日本が韓国を「併合」してから100年となる。日本では、まだ、司馬遼太郎氏が「坂の上の雲」で展開したように、韓国併合は、日本にとって必要であった行為で、韓国側に多くの問題点が存在していた。また、韓国が併合されるに至った大きな理由は、地政学上の一冠毛であるといった、日本側に有利な理論を展開する人が未だに少なくない。

 日韓国交正常化の際に、日本政府がとった立場も「併合条約は対等の立場で、自由意思で結ばれた」といった解釈上のものであった。

 こうした見解に対して、『日本や韓国、在日コリアンの歴史学者、ジャーナリスト、小説家ら200人余りが署名した日韓知識人共同声明が10日、東京とソウルで発表された。』

 『「両国政府と国民が共同の歴史認識を確認することが重要」として和田春樹・東大名誉教授や荒井信一・茨城大名誉教授らが発起人となり、作家の大江健三郎氏らが署名した。韓国併合(1910年)について声明は「日本が韓国皇帝から民衆までの激しい抗議を軍隊の力で押しつぶして、実現した」とする。日本政府は65年の日韓国交正常化に際して「併合条約は対等の立場で、自由意思で結ばれた」という解釈をとったが、声明は「併合に至る過程が不義不当であり、同様に併合条約も不義不当であり、当初から無効だった」としている。

 会見した和田氏によると、計千人を目標に7月まで署名を集める。そのうえで日本政府に対し植民地支配をめぐる文書の積極的な公開、強制動員された朝鮮人被害者への支援などを要求する方針だ。』

 両国の間には、まだまだ、歴史認識の上での隔たりが大きく、また、強制的に日本の産業現場に動員された人々の責任の取り方が、両国間の条約の内容を超えて、求められているのが現実である。
 韓国併合の年にあたって、こうした問題点とその解決策を、市民レベルでも検討することが大切である。
posted by トッペイ at 01:39| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | 歴史 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

ポッカ、「涼宮ハルヒの果汁」限定5000セット販売



 先日は、ハルヒの学校のモデルとなった高校が、新たなファンの聖地となったのは良かったが、迷惑な行為が続いているとの報道がなされた。校庭に誰ものかによって書かれた大きな落書きなど、学校側はそうした行き過ぎたファンの行為に困り果てているとの事であった。
 こうした行為は、ハルヒ人気によるところが原因となっている訳であるが、清涼飲料水メーカーが、特別なハルヒ飲料をネット上で限定販売するという。さて、予約してゲットしたファンは、中身を飲まないで保存するのであろうか。

『ポッカコーポレーションは、人気アニメのキャラクターを用いた飲料「涼宮ハルヒの果汁」を発売する。角川書店のアニメ雑誌との共同企画。販売サイト(http://www.chara-ani.com/)で10日から予約を開始した。1ケース30本入り、テレホンカード付きの限定5000セットで、希望小売価格は税込み5800円。』
posted by トッペイ at 01:15| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | 面白グッズ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月08日

睡眠6時間未満の人の早死にの高まるリスク



 僕自身、最近は、ずっと夜更かしが続いており、友人も、職場での残業が毎日続いているという。

 そうした睡眠時間の減少が、6時間を境に、余命に及ぼす深刻な影響に関する研究結果が、報じられた。

 最近は、若者も、仕事ばかりではなく、プライベートな時間でも夜更かしの状態が続いている傾向があるかもね。

 1日が24時間でも足りないくらいの生活を望んでいれば、結局は睡眠時間を減らすしかないのだから。でも、早死にをするリスクを高めるとすると、後の事を考えざるを得ないだろう。

『1日の睡眠時間が6時間未満の人は早死するリスクが高くなるという研究結果を、英伊の大学が5日、米睡眠専門家協会(APSS)の機関誌「SLEEP(睡眠)」に共同発表した。

 英ウォリック大学(University of Warwick)と伊フェデリコ2世大学(Federico II University)は10年間にわたる共同研究で、世界各国の130万人以上を対象に調査した。すると、睡眠時間が1日6時間に満たない人が早死する確率は、6〜8時間の睡眠をとる人に比べて12%高いという結果が出た。

 研究チームでは、睡眠不足と早死の間に「直接的な因果関係がある明確な証拠」を発見したと評価している。

 研究を率いたウォリック大のフランセスコ・カプッチオ(Francesco Cappuccio)教授は、「睡眠時間が短いと糖尿病や肥満、高血圧や高コレステロールを引き起こしやすい」と指摘。睡眠不足と疾患の関連性は、ホルモン機構や代謝機構に由来しているとの仮説を示した。

 カプッチオ教授は、睡眠時間は公衆衛生問題の1つであり、医師らは行動リスク因子としてみなすべきだと主張する。「社会がわたしたちの睡眠時間をどんどん短くしてきたのだ」

 一方、研究では1日9時間を超える睡眠と早死との相関関係も確認された。ただカプッチオ教授は、過剰睡眠は早死の原因というよりも、疾患の結果である可能性が高いと説明している。

 1日6〜8時間の睡眠をとる人の間では、有害な影響は何も見られなかったという。』
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2010年05月06日

「テレビは幼少期から悪い」、カナダの研究



 僕自身は、最近はテレビをあまり見なくなった。あらかじめ、見たい番組だけ、録画しておくことが多くなった。番組の質も落ちているようだ。お笑いタレントの氾濫は、ギャラと制作費に関係しているのだろう。後は、バラエティ番組と旅と食べ物の番組だらけ。番組のように見せかけた怪しい商品のCMも多くなったきた。
 さて、このテレビの視聴時間が多くなるのは、常識的に考えても、あまり人間に良い影響を与えないだろう。特に子どもの場合は、番組の内容も含めて、テレビを見る時間が長くなる分、他の行為をする時間が少なくなる。友人と遊んだり、本を読んだり、社会的行為の基礎も身につける時間が不足することになる。また、当然、運動量も少なくなる。こうしたことは、特に考える必要もないくらい、当たり前の事のように思える。
 今回のニュースで紹介されているカナダの研究は、そうした常識に少しは証明を与える自由のようである。統計上の研究は、多分に主観的になることは、留保した方が良いだろう。

『幼少期からテレビにさらされた子どもは小学4年生前後になって健康を害しやすく、学業成績や社会性の発達にも悪影響が出ると警告する報告が3日、カナダで発表された。

 研究によると、生後29か月の時点で、米政府のガイドラインが推奨する視聴時間数を1時間超えて視聴するごとに後年、出席率や体を動かす時間の減少、算数の学力低下などが見られることがわかった。

 逆にテレビの視聴時間数が長いほど増えるものは、クラスメートによるいじめや、ソフトドリンクやスナックの消費量だった。また視聴時間の長かった子のほうがほかの子と比べ、10歳になる前ですでに体脂肪が多かった。

 青少年を対象にしたテレビの視聴習慣に関する過去の研究でも同じ傾向が明らかになっているが、さらに若い乳幼児を対象にした研究は今回が初めてだ。

 研究チームは「就学前の子どもを対象にしたテレビ放送には教育的な志向があり、認識力にもたらす恩恵もあるだろう。それでもなお未就学児のテレビ視聴は、注意力の発達の鍵となる経験や、行動の自己制御が生まれてくるはずの時期としては認知的に受動的な活動だ」とまとめている。

 今回の調査では、子どもの保護者たちに自分の子どもが生後29か月(2歳5か月)と53か月(4歳5か月)のときのテレビ視聴習慣を報告してもらった。さらに10歳の時に保護者と教師の双方から学校での成績や、体や心の健康についての報告が集まった1314人が対象となった。

 カナダ・モントリオール大学(Montreal University)のリンダ・パガーニ(Linda Pagani)氏が率いた同調査の報告は、米国医師会(American Medical Association)の専門誌「Archives of Pediatrics and Adolescent Medicine」最新号に掲載された。

 米国小児科学会(American Academy of Pediatrics)では、2歳以前の幼少期のテレビ視聴は望ましくないとしており、また2歳以降も1日2時間以下を推奨している。』
posted by トッペイ at 00:04| 東京 🌁| Comment(0) | TrackBack(0) | テレビ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月05日

ホタルイカフィギュア人気、リアルさ追求、発光も



 僕は、変わったものが大好きだが、ホタルイカのリアルなフィギュアを富山県魚津市の魚津水族館で発売とのこと、是非とも、手に入れたい所だが、富山まで買いにはさすがにいけない。
 ホタルイカは、富山湾の名産ということで、雌のホタルイカの模型を製作して、1個1500円で販売中だ。限定300個なので、マニアには、レアな存在にうつりそうだ。生物のフィギュアといえば、海洋堂のものが有名であるが、今回、水族館も粋な事をしたものである。

 ホタルイカなので、当然、夜間に発光する。といっても、フィギュアに蛍光塗料が塗ってあるからだ。ここまで、凝っているから、なおさら欲しいものである。

 通し番号付きのこのフィギュア、もう残りはわずかだそうだ。

 最近は、ミュージアムグッズにも面白いものが少なくないが、このホタルイカは、魅力的なお土産である。

 せめて、増産して通信販売してくれたら良いのに。
posted by トッペイ at 03:05| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 面白グッズ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月03日

肝試し、もうさせません 厚木の「お化け病院」、公園に



 オウム真理教の事件の後、テレビ局も心霊現象や超能力といった非合理主義の番組を制作することを自粛していた。しかし、最近は、またもや、かつての反省を忘れているようだ。つい最近まで、スピリチュアリズムの番組もひどかった。こうした考え方は、人間が自分の頭で、合理的に考えることを妨げる。そうしたことが、ファシズムの台頭につながった。

 「心霊スポット」として、全国の廃屋などを紹介することもしてきた。最悪の場合は、そこで、タレントに肝試しなどさせていた。

 これから、夏が近づくにつれ、若者たちが、深夜に近所迷惑も考えずに、そうした場所に出没するのだろう。火災や防犯の面からも、問題が多い場所である。

 今回のニュースは、神奈川県厚木市にある病院の廃屋を、市が取り壊し公園にするというものだった。

 本当に怖いのは、幽霊ではなく、深夜に跋扈する若者たちなのだ。
posted by トッペイ at 03:14| 東京 ☀| Comment(1) | TrackBack(0) | 非合理主義 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月01日

職場の受動喫煙防止に「事業者の義務」、厚労省検討会が報告書


 
 芥川龍之介の短編に、キリスト教伝来と共に日本にやってきた悪魔が、わが国にタバコをもたらしたという作品がある。狡猾な悪魔は、賭けに負けた振りをして、人間にタバコを与える。タバコは、悪魔の贈物であったわけだ。酒と比べられるが、全くといって身体に対する良い影響がない存在である。
 透析のある日には、駅周辺まで歩いていく。駅の周辺は、市の条例で禁煙地区になっているはずなのに、歩きタバコ、自転車に乗っての喫煙者が目立つ。コンビニの前には、タバコ吸いがたむろしている。また、職場が入っている複合ビルの裏口には、社員が、同じようにタバコを吸いながらたむろしている。職場のある建物内では禁煙なのだろう。それで、禁煙地区内にも関わらず、ビルの外で平気で喫煙している。みんなですれば怖くないという訳なのだろう。愛煙家のモラルのなさには、朝からうんざりしている。
 今年の10月から、タバコが1箱あたり100円ほど上がるが、その程度では、あまり効果がないだろう。また、その直前まで、まとめ買いが続きそうだ。
 
 さて、職場内での受動喫煙を防止すべく、労働安全衛生法を改正して、事業主に防止義務を課すべきだとういう報告書が、厚労省の検討会で出されたという。
 法律が変わることで、どこまで実効性が生じるか見守ってみたい。

『職場で他人のたばこの煙を吸ってしまう「受動喫煙」の防止を議論する厚生労働省の検討会は28日、受動喫煙防止を「事業者の義務」にすべきだとする報告書をまとめた。報告を受けた厚労省は、労政審議会での審議を経た後、早ければ来年の通常国会に、受動喫煙防止を事業者に義務づける労働安全衛生法の改正案を出す方針。

 報告書では、受動喫煙対策は「快適な職場形成」ではなく「労働者の健康障害防止」の観点で取り組まなければならないと指摘。一般事務所や工場などでは、建物内などを常に禁煙にする「全面禁煙」や、喫煙室でのみ喫煙を認め、それ以外を禁煙にする「空間分煙」とする必要があるとした。

 飲食店や宿泊施設など、客に禁煙を強いることが困難な職場については、「現時点では禁煙を一律に事業者に求めるのは困難」としたうえで、状況に応じて喫煙区域の割合を少なくしたり、喫煙区域の換気を十分に行ったりするなど、可能な限り労働者の受動喫煙を低減させるべきだとしている。

 また、対策によって経済的負担が大きくなる中小企業に対しては、財政的支援を行うよう求めている。

 平成19年に同省が行った調査によると、「事業場の全面禁煙」や「喫煙室以外の禁煙」といった受動喫煙防止対策を講じていない事業場は全体の54%にのぼっており、特に小規模の事業場では対策が進んでいないという。』
posted by トッペイ at 01:57| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 健康 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年04月30日

米軍に思わぬ大敵、肥満の若者増え、新兵確保の脅威に



 今、世界は、飢餓に苦しむ国がある一方で、肥満に苦しむ国が増えている。過剰なカロリー摂取は、台湾や韓国でのファストフードへの課税の検討などを引き起こし、こうした動きがアメリカにも広がっている。昨日のニュースでは、子ども向けのハンバーガーにおもちゃの景品を付けて売ることを禁止しようとするアメリカの州の事が報じられていた。

 世界の警察を自負するアメリカの軍隊にも、この肥満問題が深刻な影響を与える可能性が高まっているとの報道は、ある面では皮肉な笑いを感じてしまう。

『肥満は国家の安全保障を脅かす――。米国の退役軍人らでつくるNPOが、そんな報告書をまとめた。入隊適齢期(17〜24歳)の若者の27%にあたる約900万人が肥満のため、入隊できないという。1980年代の5%から急速に悪化しており、世界最強とされる米軍も、内なる「脅威」に直面する形だ。

 米軍への入隊は、高卒、重罪の前科がないことなどを条件にしているが、当然ながら健康であることも求められる。健康上の理由で「不適格」となった志願者のうち、「肥満」でひっかかる場合が最多になったという。

 不況のため、いまのところ志願者が多く、新兵確保の目標値は達成できているが、肥満の問題を解決しないと20年後には立ちゆかなくなる恐れもあると分析している。

 児童が一日に取るカロリーのうち40%が学校で摂取され、10歳から15歳までの太り気味の児童のうち8割が25歳までに肥満になるという。このため、学校からジャンクフードや高カロリーの飲み物を追放する法律を制定するよう連邦議会に提言している。 』
posted by トッペイ at 01:30| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 戦争 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年04月29日

増加するコンピューターストレス症候群の発症原因


 最初にPCに触れた頃は、連日緊張の連続であった。操作に関する不安で、なかなか落ち着いてPCに触れなかった。簡単な操作も、マニュアルだけでは分からなく、初歩的な無理解からしばらくの間、キーボードからのローマ字入力が不可能であった。カスタマーセンターに連絡しても、全くつながらなかった。
 画面がフリーズをする度に、こちらの精神もフリーズしたようだ。

 今でも、トラブルにぶち当たると、少々パニック気味となる。

 操作ミスで、データ消失を起こした日には、脱力状態。

 身近になったPCの存在であるが、手ごわい相手であることは、相変わらずである。

 「コンピューターストレス症候群」が増加しているというニュースにも、容易にうなずける事だと思ってしまう。

『パソコンのクラッシュ、長いブート時間、テクニカルサポートとの面倒くさいやりとり・・・こうした事柄がデジタル世代を「コンピューターストレス症候群」(CSS)に陥れているとする調査結果が27日、公表された。

 グローバル企業のCMO(最高マーケティング責任者)らが加盟するNPO、米CMOカウンシル(Chief Marketing Officer Council)が創設したカスタマー・エクスペリエンス委員会が、北米の1000人以上を対象に行ったアンケート結果を分析したもので、デジタル世代の苦痛の源として「いらだたしいほど複雑なコンピューターやデバイス、技術上の不具合、ウイルス感染、サポートを要する問題が解決されるまでの長い待ち時間」などを挙げている。

 日常生活でコンピューターに依存していると答えた人は全体の94%。コンピューターユーザーのうち、「過去1年間にテクニカルサポートと連絡をとった」または「コンピューターストレス症候群を経験した」という回答は3分の2近くに上った。

 また報告が引用している米非営利調査機関ピュー・リサーチ・センター(Pew Research Center)の調査によると、コンピューターユーザーのうち、過去1年間にシステムの不具合を経験したのは40%で、うち半数以上は問題の解決にテクニカルサポートの助けを借りなければならなかったと答えた。

 こうした結果について報告書は「ユーザーは常に、新製品の設定やソフトウエアの更新、新しいアプリケーションやオペレーティングシステム(OS)への移行といった技術的な問題への不安のほか、悪意のあるソフトウエアの感染、個人情報の流出といった脅威への不安を抱えている」と指摘している。
 
 報告を監修した心理学者のムレイ・ファインゴールド(Murray Feingold)氏は、コンピューターストレス症候群について、「コンピューターの何かが正常に機能しなくなった途端にパニックに陥る」といった状態だと定義している。

 カスタマー・エクスペリエンス委員会の広報担当者は「テクノロジー企業が、ストレスや苦痛の原因に着目して、そこからより良い経験を生み出せるように工夫を凝らすべきときがきている」と述べている。』
パソコンのクラッシュ、長いブート時間、テクニカルサポートとの面倒くさいやりとり・・・こうした事柄がデジタル世代を「コンピューターストレス症候群」(CSS)に陥れているとする調査結果が27日、公表された。

 グローバル企業のCMO(最高マーケティング責任者)らが加盟するNPO、米CMOカウンシル(Chief Marketing Officer Council)が創設したカスタマー・エクスペリエンス委員会が、北米の1000人以上を対象に行ったアンケート結果を分析したもので、デジタル世代の苦痛の源として「いらだたしいほど複雑なコンピューターやデバイス、技術上の不具合、ウイルス感染、サポートを要する問題が解決されるまでの長い待ち時間」などを挙げている。

 日常生活でコンピューターに依存していると答えた人は全体の94%。コンピューターユーザーのうち、「過去1年間にテクニカルサポートと連絡をとった」または「コンピューターストレス症候群を経験した」という回答は3分の2近くに上った。

 また報告が引用している米非営利調査機関ピュー・リサーチ・センター(Pew Research Center)の調査によると、コンピューターユーザーのうち、過去1年間にシステムの不具合を経験したのは40%で、うち半数以上は問題の解決にテクニカルサポートの助けを借りなければならなかったと答えた。

 こうした結果について報告書は「ユーザーは常に、新製品の設定やソフトウエアの更新、新しいアプリケーションやオペレーティングシステム(OS)への移行といった技術的な問題への不安のほか、悪意のあるソフトウエアの感染、個人情報の流出といった脅威への不安を抱えている」と指摘している。
 
 報告を監修した心理学者のムレイ・ファインゴールド(Murray Feingold)氏は、コンピューターストレス症候群について、「コンピューターの何かが正常に機能しなくなった途端にパニックに陥る」といった状態だと定義している。

 カスタマー・エクスペリエンス委員会の広報担当者は「テクノロジー企業が、ストレスや苦痛の原因に着目して、そこからより良い経験を生み出せるように工夫を凝らすべきときがきている」と述べている。
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