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2011年01月07日

断酒のためのワクチンの開発という外国のニュースが気になりました



 アル中という言葉は、今も使われているのでしょうか。アルコール中毒の略語ですね。現在は、依存症の中の症例として紹介されています。そのように、注意して認識しなければならないのは、アルコール依存症は「病気」だということです。精神疾患と理解しなくてはならないでしょう。それに、肝機能障害などの合併症のリスクも高くなっています。主婦のキッチンドランカーが一時話題になったことがありますが、最近は、高齢者のアルコール依存症が増加しているということです。増加要因に関しては、社会学的考察が必要なんでしょうが、今回は、触れません。
 このニュースでは、ワクチンを使用するということです。使用後は、アルコール飲酒すると、嘔吐感などの不快感が生じて、飲酒を嫌うようにするんですね。

 実用化に関しては、確実な事かどうかわかりませんが、現在、アルコール依存症だと自覚している人、あるいは、周囲で気がついた場合は、専門の病院に受診して下さい。断酒会などの当事者団体の利用も必要となるでしょう。

追記:新年会のシーズン、また、これから大学生の卒業や新入生歓迎のためのイベントで、「アルハラ」の危険が高まる時期がやってきます。アルコールを、無理やり飲ませることは、急性アルコール中毒による殺人行為に等しいということを、十分に自覚してほしいものです。今日の朝刊でも、ある大学では、そうした催しを学校当局に事前に届けるように決めたと報道されていました。どうも、日本人は、アルコールの扱いに甘いようです。「酒の席のことだから」という言い訳が、未だに、まかり通ることが少なくないようです。新入生が、せっかくの大学生活を送る上で、自らの命を先輩や同級生によって絶たれることなんてあってはならないことですよね。また、飲酒運転を言語道断です。

 最後に、依存症に関しては、薬物依存症、買い物依存症、セックス依存症などの増加と、それらを病気を捉えて治療すべきものだという社会的コンセンサスが高まることを切望しています。そして、そうした当事者には、周囲の人間や社会のサポートが求められていることも認識してもらいたいと思います。
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2010年07月06日

健康診断の基準統一へ ヒマラヤ級登山での死亡例相次ぎ



 最近の一部の登山ブームは、かなりの問題をはらんでいる。冬山、夏山での遭難も、ニュースで報じられる犠牲者は、大抵、中高年であり、60歳代以上もかなり多いのではないか。
 少し昔までは、高校から登山部やワンダーフォーゲル部が少なからず存在しており、野暮ったいが青春を謳歌する若者の活動であった。
 しかし、現在は、わざわざ苦労してまで、登山をする若者は減少している。その代わり、経験不足の中高年が登山に挑戦している。既存の登山団体でも、個人のレベルでの登山には、十分対応できないのが現状である。
 深田久弥氏の日本百名山あたりが、火付け役と見られている。
 
 くれぐれも、年寄りの冷や水を揶揄されることなく、社会に迷惑のかからないような自己管理が求められる。

 旅行会社でも、中国の高山鉄道や、秘境ツアーが企画されている。

 今回のニュースは、高齢者の安易な登山に対する予防策として評価できるものなのだろう。
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2010年05月08日

睡眠6時間未満の人の早死にの高まるリスク



 僕自身、最近は、ずっと夜更かしが続いており、友人も、職場での残業が毎日続いているという。

 そうした睡眠時間の減少が、6時間を境に、余命に及ぼす深刻な影響に関する研究結果が、報じられた。

 最近は、若者も、仕事ばかりではなく、プライベートな時間でも夜更かしの状態が続いている傾向があるかもね。

 1日が24時間でも足りないくらいの生活を望んでいれば、結局は睡眠時間を減らすしかないのだから。でも、早死にをするリスクを高めるとすると、後の事を考えざるを得ないだろう。

『1日の睡眠時間が6時間未満の人は早死するリスクが高くなるという研究結果を、英伊の大学が5日、米睡眠専門家協会(APSS)の機関誌「SLEEP(睡眠)」に共同発表した。

 英ウォリック大学(University of Warwick)と伊フェデリコ2世大学(Federico II University)は10年間にわたる共同研究で、世界各国の130万人以上を対象に調査した。すると、睡眠時間が1日6時間に満たない人が早死する確率は、6〜8時間の睡眠をとる人に比べて12%高いという結果が出た。

 研究チームでは、睡眠不足と早死の間に「直接的な因果関係がある明確な証拠」を発見したと評価している。

 研究を率いたウォリック大のフランセスコ・カプッチオ(Francesco Cappuccio)教授は、「睡眠時間が短いと糖尿病や肥満、高血圧や高コレステロールを引き起こしやすい」と指摘。睡眠不足と疾患の関連性は、ホルモン機構や代謝機構に由来しているとの仮説を示した。

 カプッチオ教授は、睡眠時間は公衆衛生問題の1つであり、医師らは行動リスク因子としてみなすべきだと主張する。「社会がわたしたちの睡眠時間をどんどん短くしてきたのだ」

 一方、研究では1日9時間を超える睡眠と早死との相関関係も確認された。ただカプッチオ教授は、過剰睡眠は早死の原因というよりも、疾患の結果である可能性が高いと説明している。

 1日6〜8時間の睡眠をとる人の間では、有害な影響は何も見られなかったという。』
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2010年05月01日

職場の受動喫煙防止に「事業者の義務」、厚労省検討会が報告書


 
 芥川龍之介の短編に、キリスト教伝来と共に日本にやってきた悪魔が、わが国にタバコをもたらしたという作品がある。狡猾な悪魔は、賭けに負けた振りをして、人間にタバコを与える。タバコは、悪魔の贈物であったわけだ。酒と比べられるが、全くといって身体に対する良い影響がない存在である。
 透析のある日には、駅周辺まで歩いていく。駅の周辺は、市の条例で禁煙地区になっているはずなのに、歩きタバコ、自転車に乗っての喫煙者が目立つ。コンビニの前には、タバコ吸いがたむろしている。また、職場が入っている複合ビルの裏口には、社員が、同じようにタバコを吸いながらたむろしている。職場のある建物内では禁煙なのだろう。それで、禁煙地区内にも関わらず、ビルの外で平気で喫煙している。みんなですれば怖くないという訳なのだろう。愛煙家のモラルのなさには、朝からうんざりしている。
 今年の10月から、タバコが1箱あたり100円ほど上がるが、その程度では、あまり効果がないだろう。また、その直前まで、まとめ買いが続きそうだ。
 
 さて、職場内での受動喫煙を防止すべく、労働安全衛生法を改正して、事業主に防止義務を課すべきだとういう報告書が、厚労省の検討会で出されたという。
 法律が変わることで、どこまで実効性が生じるか見守ってみたい。

『職場で他人のたばこの煙を吸ってしまう「受動喫煙」の防止を議論する厚生労働省の検討会は28日、受動喫煙防止を「事業者の義務」にすべきだとする報告書をまとめた。報告を受けた厚労省は、労政審議会での審議を経た後、早ければ来年の通常国会に、受動喫煙防止を事業者に義務づける労働安全衛生法の改正案を出す方針。

 報告書では、受動喫煙対策は「快適な職場形成」ではなく「労働者の健康障害防止」の観点で取り組まなければならないと指摘。一般事務所や工場などでは、建物内などを常に禁煙にする「全面禁煙」や、喫煙室でのみ喫煙を認め、それ以外を禁煙にする「空間分煙」とする必要があるとした。

 飲食店や宿泊施設など、客に禁煙を強いることが困難な職場については、「現時点では禁煙を一律に事業者に求めるのは困難」としたうえで、状況に応じて喫煙区域の割合を少なくしたり、喫煙区域の換気を十分に行ったりするなど、可能な限り労働者の受動喫煙を低減させるべきだとしている。

 また、対策によって経済的負担が大きくなる中小企業に対しては、財政的支援を行うよう求めている。

 平成19年に同省が行った調査によると、「事業場の全面禁煙」や「喫煙室以外の禁煙」といった受動喫煙防止対策を講じていない事業場は全体の54%にのぼっており、特に小規模の事業場では対策が進んでいないという。』
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2010年04月27日

石綿被害に関する注目すべき裁判と、薄れる国民の意識への危惧



 今回の裁判所の判決は、石綿被害の母親を介護している娘に対しても、損害賠償を認めた画期的なものであって、その判断は評価できるものである。
『大阪府和泉市でアスベスト(石綿)を使用した農業用機械部品製造販売会社「渡辺工業」の元社員、松本ケイ子さん(80)=同市=が石綿肺にかかったのは、同社が対策を怠ったのが原因だとして、松本さんと長女の西村ユキ子さん(63)が同社に計3630万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が21日、大阪地裁であった。田中敦裁判長は、松本さんを介護する西村さんにも慰謝料100万円を認定。慰謝料など2人で計2400万円の支払いを命じた。

 原告側弁護団によると、石綿被害など労災の訴訟で、生存する原告の家族の慰謝料まで認めた判決は異例という。「石綿被害者の家族が負う精神的・肉体的負担に配慮した判決だ」と評価している。

 判決によると、松本さんは1962年に入社。84年まで計21年間工場に勤め、石綿を使ったクラッチの組み立てに携わった。06年、石綿肺と肺結核と診断後、ほぼ寝たきりになった。西村さんは管理職として会社に勤めながら介護を続けたが、08年に退職しパートタイマーになった。

 判決は、松本さんが工場内で多量の石綿粉じんにさらされ石綿肺などにかかったと認定。働き始めた62年ごろには石綿関連の法規制があったのに、同社は粉じんを十分排気する装置を備えなかったり、マスク着用を指導するなどの対策を怠ったりしたと指摘した。西村さんについては「仕事を犠牲に介護や通院の付き添いを余儀なくされ、大きな負担を受けた」と述べた。

 西村さんは判決後の会見で「仕事が続けられなかった無念を晴らすことができた。渡辺工業は判決を真摯(しんし)に受け止め、一日も早く謝罪してほしい」と話した。

 判決などによると、渡辺工業は49年に設立され、農業機械大手の「クボタ」などにクラッチやブレーキを納入している。「石綿被害の原因は国の対応の不備で、責任の大部分は国にある。小企業と労働者はともに被害者で、国の責任を明らかにすべきだ」とコメントした。』

 しかし、今回の裁判が報じられることで、久しぶりに石綿問題についての記憶を呼び覚ました国民がどれほどいるのだろうか。
 日本人は、大事な事も忘れやすい国民といわれている。あれほど、騒がれた石綿問題も、今は、忘れている国民が少なくないのではないのか。
 一時期は、町工場や駐車場の鉄骨の周囲に、火災の被害を少なくするために、石綿を吹きつけることが、建築基準法等で推奨されていた時期があった。その時の建物や施設を解体する時の、周囲に石綿が飛散しないための基準も作られたはずである。しかし、最近は、依然として守られているのだろうか。
 どうも、基準道理に解体が行われているのか疑問に感じてしまうのである。建物が解体されている現場のそばを通る時、いつも、警戒心が起こるのである。
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2010年03月21日

かぎ煙草の発売 火を使わず煙も出ないたばこ JTが5月に発売



 厚生労働省も、禁煙場所の拡大を進めている。JTは、他種業種への進出などを行っているが、やはり、基幹はタバコの販売である。社会の風当たりが強くなる中で、火も使わず、煙も出ない「嗅ぎタバコ」の販売に踏み切ることになった。いわゆる受動喫煙への非難をかわすためである。
 また、身体に吸入するニコチンの量もかなり減らせるという。厚労省も、受動喫煙のリスクをクリアすれば、禁煙地域での使用も問題がないように言っている。しかし、少なくなったといえ、ニコチンの接種は続く訳である。タバコ生産農家の問題など、色々な問題をはらんだ禁煙問題、酒と違い健康に全くいい影響を与えることがないということを出発点に、禁煙の方向に進まざるを得まい。

『日本たばこ産業(JT)は5月中旬、火を使わず煙が出ないたばこ「ゼロスタイル・ミント」を発売する。たばこの葉が詰まった専用のカートリッジをパイプ状の本体に差し入れて吸う「かぎたばこ」で、周りへの煙やにおいを気にせずに、たばこの味や香りを楽しめるという。

 東京限定で売り出し、販売地域を順次、広げる計画。ニコチンは軽めのたばこの20分の1程度で、呼気からのにおいも気にならないとしている。JTの小泉光臣副社長は17日の記者会見で、禁煙場所での利用について「ビルや店などの判断にもよるが、煙が出ないので様々な場所で吸える」と強調した。

 公共施設での全面禁煙を求める通知を全国の自治体に出した厚生労働省は「公式な見解ではないが、受動喫煙のリスクがなければ構わないかもしれない」(生活習慣病対策室)としている。

 本体1本とカートリッジ2本入りは税込み300円、詰め替え用のカートリッジ4本入りは400円。 』(朝日新聞)
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2010年02月20日

飲食店の全面禁煙化、厚労相要請へ、海外並みに規制強化



 酒と比べて、まったく健康によくないタバコの対する風当たりがイ良いよう強くなる。
 わが街も、駅周辺が禁煙地域になったが、なんてことはない、歩きたばこが増えた。自転車で吸いながら運転なんて珍しくない。最低のモラルである。子どもに火があったったら、大変な危険行為である。
 おかしなことに、禁煙地域のビルの職場も禁煙らしく、ビルの玄関の近くで社員がタバコを吸っている。ビルの外も禁煙なんですがね。

 さて、厚労省では、職場での全面的禁煙を呼びかけたのに続いて、飲食店にも同様の呼びかけをするそうだ。食事がまずくなるし、まあ、遅きに失した感もあるが。

『 他人のたばこの煙を吸わされる「受動喫煙」の健康被害を防ぐため、多くの人が集まる公的な場所を禁煙にしようという動きが加速してきた。厚生労働省は、職場の原則禁煙を事業者に義務づける方針に続き、飲食店などに全面禁煙を求めることを決めた。政権交代を機に「禁煙後進国」からの脱却を図る狙いだ。

 長妻昭厚労相は19日の閣議後会見で、「諸外国の事例を国民に理解頂きながら、議論を進めていく」と述べ、海外並みに喫煙規制を強める方針を初めて明らかにした。欧米では多くの国や州が飲食店を含む公的な場での喫煙を禁じ、タイや台湾も厳しい規制を導入した。

 日本では、2003年施行の健康増進法が、学校や役所、飲食店などに対し、受動喫煙を防ぐよう求めている。しかし、努力義務に過ぎないこともあって、飲食店や中小企業では対策が進まず、受動喫煙の被害が続いている。

 こうした実態を踏まえ、長妻氏は19日の会見で、健康増進法が定める「努力義務」の具体策について、2月中に厚労省健康局長名で各自治体に通知を出すと表明した。喫煙区域を設ける一般的な「分煙」では健康被害を防げないとして、飲食店などの全面禁煙化を求める内容。これに先立つ15日には、労働基準局の有識者検討会が「職場は原則禁煙」との方針を打ち出し、労働安全衛生法改正の検討に入っている。

 健康増進法は、施設の一般利用者を念頭に、公衆衛生上、望ましい水準を示している。一方、労働安全衛生法は、労働者保護のための最低水準を罰則付きで確保するもの。厚労省は、施設利用者と労働者の両方を対象に、二つの法律によって受動喫煙対策を進めることで、禁煙化の流れを確実にしたい考え。

 こうした厚労省の姿勢は、たばこ増税など喫煙抑制に意欲的な鳩山政権の誕生も後押ししている。日本も批准している「たばこ規制枠組み条約」(05年発効)が受動喫煙を防ぐ対策を各国に求めており、その期限が今月末に迫っていることも、矢継ぎ早に施策を打ち出す理由の一つだ。』

 ところで、ヨーロッパでは、アルコールの規制の強化が始まったとのニュースが報じられた。次は、日本でも、アルコールの規制が始まるのかな。
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2010年02月12日

運動しても、病気予防にあまり効果がない人がいる/遺伝子の影響



 最近は、生活習慣病が、子どもにまでみられるようだ。小児高血圧症、小児糖尿病等。高齢者は、関節が痛いなどとの加齢による症状を除けば、先進国でも、日本人は健康寿命が長くて、お年寄りの方が元気な場合も少なくない。
 中高年は、糖尿病予備軍を含めたら、トンデモない数に不健康な人が含まれる。わが国の糖尿病は、予備軍を含めて、2000万人を超えるようだ。
 対策としては、食生活の改善と、運動することを勧められる。

 我々透析患者も、すでに、腎機能が破壊されているが、医師からは、積極的に身体を動かすように指導される。指導されても、具体的にどんな運動を行ったらよいのか、悩んでいる患者も少なくない。ジムに通っている患者もいるのであるが。

 しかし、今回の研究結果は、いくら運動をしても、病気の予防につながらない人がいるという、ちょっとがっかりするものであった。
 一所懸命に運動しても、先天的な遺伝子の影響で、運動の効果が出ない人がいるというのだ。ただし、この傾向がみられたのは男性だけだそうだ。性差のあるというのも、興味あることである。

 さて、その内容は、以下の通りである。

『運動しても生活習慣病の予防効果が上がるかどうかは、その人の持つ遺伝子によって違う可能性があることが、信州大のスポーツ医学グループによって初めて確認された。8日付の米医学誌「ハイパーテンション」(電子版)に掲載された。

 発表したのは信州大大学院医学系研究科の増木静江助教と能勢博教授らのグループ。能勢教授らが中高年の生活習慣病の予防と体力強化のために「インターバル速歩」を考案した。参加者(754人)が5カ月間、週4回ずつ、最大速度の7割の速さで3分間歩き、次の3分間はゆっくり歩く運動を5回繰り返した。

 参加者のデータと血液を分析した結果、運動に反応する遺伝子が見つかった。体の血圧調節や糖代謝などを促すホルモンに反応する受容体の遺伝子が一部違うと、感受性が変わっていたという。

 また、5カ月後の変化を分析すると、特定の遺伝子タイプを持つグループは、血圧や悪玉コレステロールなどの生活習慣病の指標が大幅に改善した。たとえば、脳卒中の危険因子になる血圧では、拡張期血圧(下の血圧)は、平均5ミリ下がり、違うタイプのグループでは変わらなかった。太っている人ほど改善が目立ち、太っている集団では平均9ミリ減っていた。

 遺伝子の差の影響があったのは男性だけで、女性では見られなかった。受容体が男性より少ないためではないかという。効果が大きな遺伝子タイプの人は全体の3割いた。』
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2010年02月10日

1日2本のソフトドリンク、すい臓がんのリスク高める 研究結果



 昔は、コーラもサイダーも瓶に入っていた。重量感を感じながら、直飲みしたりして。あの頃は、そんなに沢山は飲んでいなかったようだ。

 現在は、ペットボトル登場で、簡単に飲めるようになった。それも、500cc位の大きさのものも、結構飲んでしまう。

 糖分はかなり摂取することになるというのは、簡単にわかることであり、その面で、1日にたくさんの量を飲むことは、健康によくないというのは意識していた。でも、実際は、飲みやすいので、のどが渇いている時などは、相当量飲んでしまう。

 さて、今回のニュースでは、1日2本のソフトドリンクを飲むことが、すい臓がんの発症のリスクを高めるという、びっくりする内容だった。
 100%のジュースなら問題ないというのも、考える必要ありの内容であった。

 まあ、真面目な透析患者だったら、1日にとれる水分の量は、前日の尿量+500CCだから、そんなにソフトドリンクを飲むことはないはずであるのだが。ただし、100%天然果汁のジュースは、カリウムの含有量が多いので、透析患者は、大抵飲まないことにしている。毎年、カリウムのとり過ぎによる心停止で死ぬ透析患者がいる。

 さて、一般の話に戻って、ニュースでは次のように伝えられている。
『砂糖が多く含まれているソフトドリンクを1日2本飲むと、すい臓がんを発症するリスクが高まるとする研究結果が8日、米国がん学会誌「Cancer Epidemiology, Biomarkers and Prevention」に発表された。

 シンガポールの研究グループは、6万524人を対象に、ソフトドリンク、果汁100%ジュースなどの飲料の摂取量とライフスタイルなどについて、14年間の追跡調査を実施した。

 その結果、ソフトドリンクを1日2本以上飲んだ人では、飲まなかった人に比べてすい臓がんリスクが高いことが統計上明らかになった。なお、ジュースではすい臓がんとの関連性は認められなかったという。』
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2010年02月06日

「うつ」「ひきこもり」に対処法 総務相がうが制定提言



 年間3万人を超える自殺者が、毎年のように発生している。先進国の中では、異例のことである。こうした事態を受けて、政府も自殺防止策に動いている。
 イギリスなどは、国家として、自殺防止のための、うつ病に対する制作を積極的に行っている。
 原因としては、最近、派遣切りなどで注目されるようになった、社会の貧困化といった社会政策に関連したものがあげられる。それと共に、精神を病んだ人に対する社会的なサポートが求められている。両者は、車輪のごとく、両輪の関係にある。
 精神面でのサポートに対する政策を行う上での、基本法を、「うつ」と「ひきこもり」について制定するという総務相の提言がされたというニュースが報じられた。

『原口一博総務相は5日の自殺総合対策会議で、うつ基本法とひきもこり基本法の制定に向けて検討を始めるべきだと提案した。心のかぜとよばれるうつや、推計360万人ともされるひきこもりの問題に対し、鳩山政権として「しっかりと取り組んでいく」姿勢を示すのが狙いだ。』
   (朝日新聞)
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2009年12月25日

英政府、スパイス、GBLなどの合法ドラッグを禁止



 日本でも、一時期「ラッシュ」などが合法ドラッグとして、アダルトショップなどで売られていたことがある。この「合法」という言葉自体矛盾したものである。当然、禁止に至る訳であるが。

 イギリスでも、「合法ドラッグ」がナイトクラブなどで、多用されていたという。

 4月に、21歳の医学生がGBLを接種後に死亡するという事件が起こり、それ以来、ドラッグの健康に対するリスク、それも特に飲酒時に使用した場合のリスクが問題視されてきた。

 そうした流れを受けて、英政府は23日、健康リスクに対する懸念が高まっている「合法ドラッグ」のうち、ナイトクラブなどで多く使用されているGBL、アンフェタミンに似た興奮剤のBZB、スパイス(Spice)などの人工の化学物質を添加したハーブ系物質などを禁止したとニュースでは伝えている。

 自然に反する行為がもたらす危険は、避けなければならないだろう。

 人間とは、不思議な存在である。
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2009年12月13日

学校からチョコレートミルクを追放か、肥満大国アメリカの憂鬱



 オバマ政権の国民皆保険への動きは、共和党と民間保険会社とのせめぎ合いの中で、その成立は予断を許さないが、アメリカにおいて進行している中間層の先細り状態からも、社会政策的には、必要性が認められている。ヨーロッパ諸国をはじめとする国にある当たり前の制度がないのだから。

 しかし、国が運営する健康保険制度が成立しても、アメリカの現代病をいうべき、「肥満」人口がこのままの勢いで増加すれば、新しい保険を経済的に圧迫するというシミュレーションも出ている。

 開拓当時のアメリカ人は、今のアメリカ人より、はるかに体が小さかったらしい。

 今後は、「肥満」対策も、政治の上で緊急事項として浮上せざるを得ないだろう。

 今回のニュースでは、子どもたちに人気の牛乳ベースに甘味とココア風味をつけた飲料「チョコレートミルク」を、全米の学校食堂から追放しようという動きが出ているという、「肥満」防止対策がらみの報道であった。
 このチョコレートミルクの代わりに、一部の学校では、有機酪農による牛乳が使用されているという。

 酪農業界は、牛乳の消費量が減ることを懸念して、反対の立場をとる。

 米国は、今後も、「肥満」の問題に悩まされ続けそうだ。
posted by トッペイ at 00:47| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 健康 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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