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2009年10月01日

世界の生物の10%が絶滅の危機に



 オーストラリア生物資源研究財団は29日に、世界のほ乳類、鳥類、は虫類、両生類、魚類の約10%が、気候変動や外来種の侵入、生息域の破壊などにより絶滅の危機にひんしているとの報告書を発表した。

 同財団は、政府からの資金援助で世界で唯一動植物の個体数調査を行っている団体である。

 報告書によると、地球上には推定1100万種の動植物が存在するが、これまでに発見されたのは190万種にすぎない。この既知の生物190万種のうち、0.9%が絶滅の危機にひんしているという。

 類別でみると、絶滅の危機にひんしている割合は、ほ乳類20.8%、鳥類12.2%、両生類29.2%、は虫類4.8%、魚類4.1%となっている。

 なお、オーストラリアには世界の既知の生物種のうち7.8%が生息しているが、生息するほ乳類の87%、は虫類の93%は、ほかの地域では見られないという点で、この国は特異だ。進化が他の地域と違ったケースと見られる。報告書によれば、絶滅が危惧される世界の動植物種のうち、オーストラリア固有種は9.1%を占めているとし、警戒が不可欠と指摘されている。

 この地球は、人間だけもものではない。また、生物の多様性も破壊することは、やがては人類の生存をも脅かすであろう。
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2009年09月29日

オーストラリアの町で、ペットボトル禁止条例



 リサイクルと言いつつ、スーパー、コンビニ、自販機までペットボトルが氾濫している。リサイクルして、繊維などを作るにしろ、費用がかさんで、実際のところは、分別してもその後の処理が問題である。市民側も情報を確実にキャッチているかは、大いに疑問である。
 そんな中、オーストラリア・シドニー南部の町バンダヌーンで26日、ペットボトル入り飲料水の販売禁止条例が施行され、店頭から一斉にペットボトル水が撤去されたとの報道がされた。

 ニュースによれば、『施行初日を記念して数百人が町中を行進したほか、町の各所に設置された公共の水飲み場も公開された。店ではペットボトルの代わりに繰り返し利用できるボトルを販売。住民は店内の給水用蛇口や路上に設置された給水所で、自由に水を補充できる仕組みだ。こうした試みは世界初とみられる。』

 これは、7月に行われたペットボトル入り飲料水の販売禁止に対する住民投票の結果を反映したものだ。

 そう言えば、日本では、ペットボトル入りの水より、美味しくなった水道水を飲もうということが言い出された。ごもっともなことである。
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2009年09月24日

世界各地のデルタは沈みつつある



 最近は、環境に関するニュースが多く報道されるようになっています。
今回も、世界の主なデルタ地帯の3分の2で、地盤沈下と海面上昇により、そこに暮らす5億人の人々に深刻な影響が出ているという、米コロラド大極地・高山研究所の研究チームが、発表した研究結果です。


 衛星写真を見ることによって、地球上の最も大きな33のデルタ地帯のうち、過去10年間に大洪水に見舞われたのは85%に上り、その面積は26万平方キロメートルに及んでいることが判明したそうです。

 今後も大洪水を受けやすくなるデルタ地帯の面積は、今世紀中に5割位に拡大する恐れがあるそうです。

 なお、5段階評価でリスクが最も大きかった11のデルタのうち、3つが中国に位置しているが、その3デルタとは、北部の黄河デルタ、上海近郊の長江(揚子江)デルタ、広州の珠江デルタだそうです。

 この11デルタには、エジプトのナイルデルタ、タイのチャオプラヤデルタ、フランスのローヌデルタも含まれています。

 多くのデルタ地帯が沈下した要因は、過去半世紀を中心とした過去のさまざまな人間活動だと指摘されています。通常、デルタには、川が増水し下流域の広い範囲を侵食することで土砂が供給されるという生成の過程が存在します。

 しかし、上流のダムや川の護岸工事等によって、下流の土砂の堆積を妨げてしまう結果が生じてしまいます。また、地下水のくみ上げなどの地下資源の大規模な開発なども沈下を引き起こしています。

 もう一つの原因は、最近よく言われる地球温暖化による海面上昇によるものだといわれています。また、ハリケーンや台風の強大化、マングローブなどの自然の防護壁が失われることで、海面上昇の影響がますます深刻化することも予想されています。

 原因に多くの割合で、人間の行為が関係していることは、まさに早急の対策が人災防止の観点から、必要になってきています。
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2009年09月11日

クロマグロが食べられなくなる日が来る可能性



 絶滅の恐れがある動植物の輸出入を禁止しているワシントン条約に、日本人には、寿司ネタでおなじみのクロマグロがリストの対象となる可能性が出てきた。この条約のリストにクロマグロを絶滅危惧種に指定して、資源保護の立場から、大西洋と地中海のクロマグロの取引を一時禁止すべきだというモナコの提案に対して、欧州連合(EU)の執行機関である欧州委員会が9日、支持を表明した。2地域で漁獲されるクロマグロの約80%は日本向けで、禁止が決まれば国内市場への影響は避けられないとみられる。2年間の禁止期間らしい。

 EU加盟国は21日、2010年3月にカタールで開催されるワシントン条約締約国会議に先がけて同提案について審議するという。

 なお、この提案に対し、キプロスやフランス、ギリシャ、イタリア、マルタ、スペインの漁業団体は、「ナンセンス」だと反発している。

 この措置が決まれば、日本でのクロマグロの価格の高騰は免れず、庶民の食からは遠い存在となるだろう。
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2009年09月08日

日本は温暖化の影響が少ない!?



 次のニュースは意外な内容であった。
『アフリカや南アジアの大半の国は気候変動の大きな影響を受けている一方、温暖化ガス排出量の多い国は気候変動の影響を受けにくい傾向にあることが、AFPが2日に入手した、グローバルリスクの分析を企業に提供している英Maplecroftがまとめた「Climate Change Vulnerability Index、CCVI」(気候変動に対するぜい弱性指標)で明らかになった。

 これは、166か国を経済、行政機関、貧困・開発、生態系、資源安全保障、インフラから見た人口密度の6つのグループの33の指標でランキング化したもの。地球温暖化がもたらす影響へのそれぞれの国の対処能力を測る数十個の変数から算出した。ランキングが高いほど、気候変動の影響を受けやすい。

 ソマリアやハイチ、アフガニスタンがランキングの上位を占めた。また、「リスクが非常に高い」と判断された28か国のうち、22か国がアフリカ諸国だった。一方、ランキング下位には、ノルウェーやフィンランド、日本、カナダ、ニュージーランドが名を連ねた。これは、経済力や行政機関の高い統治能力、生態系の保存状態の良さ、資源安全保障能力の高さなどによるものだという。』

 でも、やはり、地球温暖化に対する対策は、それがもし温暖化の影響が少ないとされるとしても、避けるわけにはいくまい。最悪のシミュレーションは常に想定する必要がある。

 なお、Maplecroftのアナリスト、フィオナ・プレイス氏は、「日本は、管理が行き届いた森林など、生物多様性が比較的豊かで、人間が引き起こした土壌浸食も深刻ではない」と語る一方で、問題点として、日本の人口は海岸沿いに集中しており海面上昇というリスクに直面していると指摘し、「日本は、気候変動に対するぜい弱性の問題について、深刻に受け止める必要がある」と強調している。やはり、リスク回避の対策は必要である。
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2009年09月06日

牛のゲップを海藻を飼料にすることで減らす研究/オーストラリア



 環境に関する興味あるニュースである。牛が発するゲップの中には、温室効果ガスであるメタンガスが含まれている。このメタンガスを減らすために、海藻を飼料にする研究がオーストらしたの研究チームが開始した。

 ジェームズクック大学のトニー・パーカー氏によると、世界で排出されているメタンガスの20パーセントが家畜のウシから発生しており、その主な原因は飼料にあるという。かなり深刻な問題である。

 ニュースによると『世界のウシの少なくとも50%が途上国で飼育されているが、その大半は熱帯地域にあり牧草の質は冬になると低下し、ウシから発生するメタンガスが増える傾向がある。研究チームによると藻などの海草は陸上の草よりも繊維質が少ないうえにでんぷんが多いので牧草よりはるかに消化がよい。このため海草をウシの飼料にするとメタンガスの放出を抑制できるという。

 オーストラリアで飼育されている1億2000万頭のヒツジ、ウシ、ヤギなどの家畜が出すメタンガスは、1年間に同国で放出される温暖効果ガスの約12%を占め、温暖効果ガスの放出源として同国で3番目に大きい。

 さらに海草をウシの飼料にすればもう1つメリットがある。海草は農業廃水に含まれる窒素やリンなどを吸収する性質があるが、沿岸部の養殖業者がこの目的で海草を利用した例はほとんどなかった。大量に発生する海草を処分する方法がなかったからだ。』

 牛の飼育業者と、養殖業者の両者の利益に合致する一石二鳥の方法の実用化が期待される。
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2009年08月26日

中国の淡水湖で藻が大量発生、環境の悪化が原因



 中国・湖北省武漢にある藻が大量繁殖した東湖の様子を示した写真だ。中国の淡水湖では藻の大量繁殖がよく見られる。主な原因は、合成洗剤や化学肥料の主要成分である窒素を高濃度で含んだ未処理の下水である。また、中国のその他の環境と同様に、急激な経済成長で水質もひどく汚染されている。
 かつての日本の公害病の発生時の事が思い起こされる。このままでは、中国人の多くに健康被害が生じるのは必定だろう。人命より経済優先は、我が国での負の記憶がある。
 我が国の歴史的経過を踏まえて、中国に対して公害発生防止の情報と施策を発信する必要があるだろう。
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2009年08月24日

中国・湖南省でも1300人を超える子どもが鉛に汚染



 経済発展が著しい中国では、我が国がかつて4大公害病を経験した時代を彷彿とさせる、環境汚染問題の広がりが問題となっている。
 今月、陝西省でも子ども約850人の鉛中毒問題が発覚したのに引き続いて、湖南省でも1300人を超える子どもたちが鉛に汚染されていることが判明した。

 報道は次の通り。

 新華社通信が20日伝えたところによると、湖南省武岡市にある武岡マンガン製錬工場の周辺4村に住む14歳以下の子どもたちを検査したところ、その70%にあたる1354人で血中の鉛が基準値を超えていた。

 医療関係者らによると、鉛の血中濃度が危険水準の1000cc中200ミリグラムを超えた子どもは、これまでに45人確認された。被害が深刻な17人は入院した。

 工場の半径500メートル以内に幼稚園、小学校、中学校が1か所ずつあったが、前週に閉鎖された。

 湖南省当局は同工場を閉鎖し、深刻な環境汚染を引き起こした容疑で、同社幹部2人を逮捕した。同工場は前年5月に操業を開始したが、近隣住民は濃い煙やちりが排出されていると訴えていた。

 湖南省当局は事件に関連して、同市の環境保護局の担当官2人を職務怠慢の疑いで調査していることも21日、同省サイト上で明らかにした。また、警察は逃走しているもう1人の同工場幹部も追跡している。

 かつての日本も、水俣病をはじめとして、経済活動の優先が、人間の心身に対する重大な障害を招いた。いまだに、健康被害や精神的に苦しむ人々が存在する。
 こうした教訓とその後の公害対策を、中国に対して発信する必要があるだろう。
posted by トッペイ at 00:24| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | 環境 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年08月11日

東部ヒマラヤの豊かな生態系の危機



 もうどのくらいになるのか、ヒマラヤの青いケシの花が日本に紹介された。大変珍しいものであったが、日本での栽培は困難であったようだ。
 東部ヒマラヤ地域は豊かな生態系を誇っており、まだまだ発見されていない新種の動植物が存在する確率が高いようだ。
 今までにも、過去11年間で353の新種の動植物が見つかっている。
 しかし、世界自然保護基金(WWF)が10日に発表した報告書によると、気候変動、森林破壊、過放牧、密猟や野生生物の商取引などにより破滅の危機に直面している。

 報告書によると、この地域は過去半世紀の間に人口増加と商取引目的の乱獲の影響を受け続け、手つかずのまま残っている生物の生息地は25%にまで減少。そのため固有種のうち163種が絶滅の危機にあるという。

 秘境といわれる時代は去ったのだが、人間の欲望や環境破壊がこの地域の生物の多様性を破壊している。

 ヒマラヤだけでなく、われわれの身近な自然における多様性も危機を迎えている。

 人間は、地球にとっての知性ではなく、がん細胞にすぎないのだろうか?
posted by トッペイ at 23:53| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | 環境 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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