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2010年05月22日

臓器移植のための渡航「自粛」を、WHOで決議採択



 わが国で、昨年、臓器移植法が改正された。国民性からか、一向に伸びない献体からの臓器移植の推進を狙っての改正であった。脳死を死と認めることや、子どもからの臓器移植を認める内容であり、家族に優先的に提供されるという項目も加えられた。
 実際に、移植の必要性が社会に受け入れられるまでには、かなりの時間がかかりそうだ。子どもの教育の場での啓発が必要である。

 移植の数が伸びないことで、海外で、臓器移植をせざるとえない状況に置かれている患者も少なくない。その一方で、海外での腎臓移植に関するダークな一面という問題も生じている。臓器売買はもってのほかだし、死刑囚からの臓器提供も、法律違反である。

 こうした傾向に対して、心配なのは、日本人が海外での臓器移植の機会が閉ざされる方向にあることである。原則、自国民の臓器移植は自国でということである。かつて、日本人の心臓移植を受け入れていたヨーロッパの国の中でも、現実には、日本人を排除するルールを作っている。

 今回のニュースは、こうした動きがWHOで採択されたことである。

『臓器の売買を禁止し、移植を受けるための渡航を自粛するよう促す決議案が21日、ジュネーブで開かれている世界保健機関(WHO)の総会で採択された。法的拘束力はないが、昨年7月に改正臓器移植法が成立した日本を含め加盟国の医療政策に影響を与えそうだ。

 加盟国に対し、臓器などの売買や渡航移植によって経済的利益を得ることに反対するよう要請している。移植される臓器などに、世界共通の通し番号をつけることで不適切な移植に歯止めをかける仕組みづくりも求めた。

 また、同時に総会で承認されたWHOの「人の細胞、組織、臓器の移植に関する指針」は11項目。生きている人から臓器を摘出する生体移植について規制を求めるとともに、未成年は原則として臓器摘出の対象から除外すると定めた。臓器売買の禁止を明記し、売買を促すような広告も禁じるべきだとしている。 』

 結局は、日本も自国で臓器移植を推進するほかなくなるような選択を迫られることになる。行政側は、法律の改正のように推進はしているのだが、課題は、国民の意識の変化なのだろう。

 なお、いつか分からないが、再生医療が進歩して移植の必要がなくなるのが、今のところ一番良い選択肢なのだろう。
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2010年05月20日

農薬を多く摂取した子どものADHD発症率は2倍、米・カナダ研究



 発達障害は、脳の機能障害が原因とされるので、その障害に対する本人の責任はないと理解する必要がある。なるべく、早期発見して早期療育や早期教育が求められる。乳幼児検診時などを利用して発見できる耐性が整えられれば良いのであるが。
 注意欠陥・多動性障害(ADHD)も、発達障害の一つで、学習障害ろしても理解されている。主な症状は、不注意、多動性、衝動性である。勉強や与えられた課題に集中することができず、ものをなくしてしまったり、周囲の話を聴かないなど、学校等での問題行動が見られる。手足をはじめ体を始終動かしていたり、授業中に教室の中を歩きまわったり、走り回ったりする、順番が待てない等の社会性の欠如が目立ってしまう。本人に対するしつけの問題でもないし、本人の努力の問題でもないのであるが、周囲は、そのことになかなか理解できず、社会不適応な問題児と受け止める傾向がある。
 はっきりした原因は、未だに分かっていないが、今回のニュースによれば、作物栽培に使用されるある種の農薬との因果関係の存在が示唆される研究が発表された。わが国でも、使用されることのある農薬のようなので、予防の意味で注意を払う必要だありそうだ。

『栽培過程で農薬を使用した野菜や果物を多く摂取した子どもは、ADHD(attention deficit hyper-activity disorder、注意欠陥多動障害)を発症する確率が高いとする論文が17日、小児科学誌「ピディアトリクス(Pediatrics)」に発表された。

 米国とカナダの研究チームは、米国の8歳から15歳までの子ども1139人を対象に調査を行った。その結果、農薬に用いられる有機リン酸エステルの残留レベルが高い子どものADHD発症率は、通常の2倍であることを発見した。

 米環境保護局(US Environmental Protection Agency、EPA)は現在、約40種の有機リン農薬の使用を許可している。

 米国の家庭では、ごく普通に殺虫剤が使用されるが、ADHD発症と関連する農薬は主に食物摂取によるものだと、米科学アカデミー(National Academy of Sciences)は指摘する。

 論文が引用した2008年のある調査報告によると、多くの野菜や果物で残留農薬が検出されている。特に、冷凍ブルーベリーでは28%、イチゴでは25%、セロリでは20%で、残留農薬が検出されたという。

 今回の研究結果について、論文は、農薬と発達障害の関係を示すこれまでの研究結果に、新たな根拠を加えるものと結論付けている。
栽培過程で農薬を使用した野菜や果物を多く摂取した子どもは、ADHD(attention deficit hyper-activity disorder、注意欠陥多動障害)を発症する確率が高いとする論文が17日、小児科学誌「ピディアトリクス(Pediatrics)」に発表された。』
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2010年03月11日

子どもホスピス、日本にも 重症の子や家族が滞在



 人が、負担の大きい延命治療を止め、人間らしい最期を迎える場所、ホスピスも、その存在の重要性が認識され出している。
 しかし、子どもとその家族のための施設は今までなかったようだ。

 今回、4か所の設置が計画されている。そのうち、奈良市に計画されているものは、東大寺の宿坊「華厳寮」を、子どもと家族のためのホスピスとして利用するという。寺の協力を得てのものだそうだ。
 宗教界も、貧困化などの衆生の苦しみを受け止める施策に積極多的になってほしい。その意味でも、東大寺の動きは無視できない。
 
『 重い病気や障害と共に生きる子どもや、その家族を支える日本初の「子どもホスピス」が、神奈川県大磯町と奈良市、北海道滝川市の3カ所で、今年から2012年にかけて開設される。365日間、病や障害とともに暮らす子どもや家族が「第二の家」として滞在し、つかの間の休息を得られる場の整備を進めている。

 子どもホスピスは英国で誕生し、重い病気や障害の子らを短期間預かる施設として同国などで広がっている。

 小児科医らでつくる「小児在宅医療・緩和ケア研究会」代表の細谷亮太・聖路加国際病院副院長によると、こうした施設は日本にはまだない。自然に囲まれた自宅のような環境で家族も宿泊でき、周辺の医療施設との連携を目指しており、研究会は神奈川県大磯町の古民家を利用して開設することにした。

 古民家は、子どもたちに命の授業をするNPO法人「生きるちからVIVACE(ビバーチェ)」が提供する。代表の甲斐裕美さんの義父は小児まひで足が不自由な中、企業の会長を務め、大磯の古民家を所有。4年前に肺がんで亡くなる前に「最先端の医療でも助からない人のために使って」と言い残していた。

 14年前、脳腫瘍(しゅよう)だった7歳の息子を自宅でみとった浜松市の加藤真弓さん(47)も活動に協力する。「当時はほとんど眠れない状態が続いたが、外に助けを求めてはいけないと思っていた。そういう場があるだけで安心できる」

 研究会は新たにNPO法人をつくり、周辺の医療施設と連携。2年後の開設を目指す。細谷さんは「子どもはもちろん、看病にかかりきりの親、親に甘えるのを我慢しているきょうだいが、休息できる場を提供したい」と話す。 』(朝日新聞)
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2010年03月02日

アルツハイマー新薬2種 承認申請へ



 若年にも見られるアルツハイマー型認知症は、脳内にβ(ベータ)アミロイドという粘着性のある物質が付着することが分かっている。βアミロイドの付着を調べる検査方法はあるのだが、この物質の沈着を防ぐ薬はまだ開発されていない。
 ただ、ある期間、アルツハイマー型認知症の進行を遅らせる薬が使用されている。しかし、アメリカ等で使用されている、他の進行を遅らせる薬はまだ日本では承認されていない。承認されれば、薬の選択肢が増えることになるのであるが、日本の厚生行政では、なかなか、外国で使用されている新薬が承認されるのに、多くの時間を費やししているという「タイムラグ」が、問題視されている。
 患者のための医療という基本認識を、もっと、行政に反映する必要がある。

『アルツハイマー型認知症の世界的な標準治療薬であるヤンセンファーマの「ガランタミン」(一般名・臭化水素酸ガランタミン)と、アスビオファーマの「メマンチン」(同・塩酸メマンチン)が、厚生労働省に対し薬事法に基づき承認申請された。いずれも審査に1年ほどはかかる見通し。国内では治療薬は現在、エーザイの「アリセプト」しか承認されていない。

 ガランタミンはアリセプトと同じように脳内の神経に情報を流すのに必要な物質アセチルコリンの分解を抑える。さらにガランタミンはアセチルコリンの産生も促す。メマンチンは脳の神経細胞が壊れるのを防ぐ作用がある。2剤ともアリセプトのように認知症の進行を緩やかにする効果が期待されている。

 国内のアルツハイマー型認知症患者は100万人以上とも言われ、現在の治療薬の市場は薬価ベースで約1千億円という試算もある。』
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2010年02月28日

生肉食いは高リスク 食中毒の感染菌リスク、鶏肉は77倍



 食通の中には、肉を生で食べる人がいる。鳥料理にも、とりわさのメニューがあるし、牛肉も生で食べられることも多い。最近では、牛肉の握りずしも珍しいものではなくなった。しかし、こうしたグルメ嗜好にも、大きな危険が潜んでいることが分かり、関係当局では、食中毒予防の見地から、生肉食いを避けるように呼びかけている。
 牛肉に関しては、生食に関して安全基準を満たしていない牛肉が一般に流通している。結局は、飲食店の店主が判断してメニューに入れているということである。鶏肉に関しては、生食用の基準すらない。
 ニュースのタイトルの、食中毒の感染菌リスク77倍というのは、食品安全委員会が、昨年6月にまとめたリスク評価による。カンビロバクターに感染する確率は、飲食店で生の鶏肉を1回食したあたり、5.36%となる。生で食べない人の確率は、0.07%で、感染菌リスクが約77倍となっている。
 要は、生食用の安全性を保障した牛肉や鶏肉は、存在しないとみてよく、そうした肉は生で食べないのに越したことはないということだ。
 
『ユッケや鳥わさなどの生肉を食べて食中毒になる事例が後を絶たない。東京都で起きる食中毒の3件に1件は肉の生食が原因とみられている。食品安全委員会のリスク評価では、飲食店で鶏肉を生で食べる人は、食中毒菌の一つのカンピロバクターに感染する確率が、食べない人に比べて約77倍も高いことが分かった。同委員会は「生食を減らすための啓発が重要」と指摘している。

 厚生労働省によると、2008年に全国で起きた食中毒1369件中、カンピロバクターによるものは509件で第1位。「肉類を生食、加熱不十分で食べたことが原因の事例が多い」と同省食中毒被害情報管理室はみる。

 また、生肉ではO(オー)157などの腸管出血性大腸菌の食中毒になる場合もある。

 都内では08年に106件の食中毒が発生し、少なくとも34件は、生または半生の肉が原因と都は推定している。ほぼ3件に1件の割合だ。

 カンピロバクターや腸管出血性大腸菌は、牛や鶏の腸管にいる細菌。肉の鮮度とは関係なく少量の菌でも発症させる力がある。加熱調理をすれば菌は死ぬので問題はない。

 生食の実態を調べようと、都は09年に20歳以上の都民千人にネット調査した。ユッケ、鳥わさ、レバ刺しなどの生肉を3カ月以内に食べた人は40%に達し、若い年代ほど割合が高く20代では53%に。都健康安全課は「若者を中心に肉の生食が定着してしまっている」と話す。

 飲食店に生の肉のメニューがあっても、実際には「生食用」の牛肉と鶏肉は現在流通していない。牛肉と馬肉は、厚労省が定めた生食用衛生基準を満たした肉にのみ「生食用」と表示して売ることになっている。だが、08年度の生食用牛肉の出荷実績はゼロ。鶏肉にはそもそも生食用の衛生基準がない。』(朝日新聞)
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2010年02月17日

ギャンブル、ゲーム なぜ「はまる」「依存学」創設へ



 最近は、社会的に各種依存症が問題になっている。ギャンブル依存症、アルコール依存症、タバコ依存症、買い物依存症、薬物依存症など、対象ななんでもありの状態である。セックス依存症までニュースになる時代である。原則として、依存症は病気なので、精神科等の受診、自助団体での矯正が必要とされる。その点が、今一つ、社会に理解されていなくて、当事者や、周囲の人間も病人だとは思っていないことが多い。
 ところで、ゲームなどの「はまる」ことと、依存症との境界線はどこなのかというと、ちょっと考え込んでしまう。

 今回のニュースは、依存に関して、医学面だけでなく、文化等多方面から探求していこうという動きに関するものであった。良く分からないのは、依存症のマイナス面ばかりでなく、プラス面も検討してみようという試みである。多分、その範囲は、境界線までなのであろうか。
 しかし、面白い学問分野を打ち立てたものである。
『熱中したり、やめられなくなったり、何かに「はまる」現象を多角的に研究する「依存学」を創設しようと、京都大学の西村周三副学長らが、NPO法人「依存学推進協議会」の認可申請をした。医学だけではなく、経済学、社会学など分野をこえた研究者が集まり、「はまる」ことの本質をとらえ、マイナス面だけでなくプラスに生かす道も探りたいという。

 好奇心がきっかけで何かに夢中になることは成長の過程で欠かせない。飲酒やゲームなども適度に楽しめば趣味や気分転換になる。しかし、はまりすぎると、体をこわしても飲酒を続けたり、借金をかさねながらギャンブルにのめり込むなど問題行動になる。

 これまでは薬物などの依存症の医学的研究はあったが、ギャンブル、ゲームや携帯電話などにはまる現象については、実態すら不明だった。「依存学」では、夢中になることと依存の差はどこにあるのかなどについて脳の働きから解明し、診断や治療法の開発をめざすほか、依存症の社会や経済に及ぼす影響の解明、依存症になった人の救済システムの構築、教育や啓発などの研究・実践に取り組む。サポート団体との連携もしていきたいという。

 西村副学長は「熱中するものがあることは、活力ある豊かな社会につながる。依存の本質を明らかにして、マイナス面の研究だけでなく、『はまる』ことのプラスの側面も広く研究していきたい」と話している。』
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2009年12月12日

年配者は若者よりも飲酒量が多い、アルコール依存症患者で実証



 アメリカでの調査結果のニュースですが、実は、日本でも、最近、高齢者のアルコール依存症の増加が報告されています。
 本人は気付きにくいし、周囲も、アルコール依存症が病気であることを認識していないケースが多いようです。
 原因は生きづらい世の中とか、色々と考えられますが、絶対に自然に治るものではないので、周囲や家族の人たちも気をつけて観察することが必要です。精神的な病気であるとともに、肝臓などの疾患の原因にもなるので、注意が必要です。
 断酒会などの自助組織を利用したり、最近、見られるようになったアルコール依存症の専門外来で治療をして、回復してもらいたいですね。
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2009年12月02日

12月1日は世界エイズデー


 
 12月1日は、世界エイズデー(World AIDS Day)でした。世界各国で、色々なイベントが行われています。

 世界的には、HIV感染者の数は減る傾向にありますが、アフリカでの深刻な事態は、将来の設計にも影響を与えています。
 また、先進国の中では、日本だけが感染者の数が増加しています。まず、若い世代に、性教育が行われていないことが原因の一つとなっています。もちろん、成人に対するコンドームの使用をはじめとしたエイズに関する啓もう活動も必要とされています。
 寝た子を起こすなという、頭の古い人たちが、未だ「純潔教育」にこだわっていることは、嘆かわしいことです。若い人の性行動の方が、はるかに現実化しているのに。

 東京都で起った、都立七生養護学校で行われていた性教育に対する、都議会議員と、都教育委員会、そして産経新聞の不当な介入に関して起こった事件について、是非、多くの人に知ってもらいたいと思っています。

 現在、世界のエイズウイルス(HIV)感染者は推定3340万人。毎年270万人が新たに感染しているとニュースでは報じています。

 世界保健機関(WHO)が11月30日、HIV治療薬について、従来よりも早期の提供と、授乳期の母親にも処方されるべきとの勧告を発表したという報道も、しっかりと頭に入れておくことが必要ですね。
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2009年11月20日

心疾患、男性は飲酒者の方が低リスクとのスペインでの調査



 タバコは、健康にプラスの作用をすることはないが、酒に関しては、昔から百薬の長などと呼ばれたていた。若干、飲兵衛の言い訳に使われる傾向もあるのだが。
 
「毎日飲酒する男性はまったく飲まない男性に比べて、冠動脈性心疾患にかかるリスクが平均3分の1程度低いという結果が、長期にわたってスペイン人男性を調査した研究で明らかになった。」というニュースが報じられた。

 ヨーロッパにおけるがんの調査の一環で、29〜69歳のスペイン人男女4万1000人以上を10年にわたって追跡調査した結果により判明したという。

 以下、ニュースの内容を引用してみる。

 『調査期間中に男性481人、女性128人の計609人が、心臓発作などの冠動脈疾患を生じた。そのうち男性では飲酒をする人のほうが、1日のアルコール摂取量にかかわらず、まったく飲まない人よりもリスクが低かった。

 詳しくみると、飲酒を止めたが以前は飲んでいた人では飲まない人よりもリスクは10%低く、毎日少量の飲酒者(1日アルコール0.5グラム)では 35%、適度の飲酒者(同5〜30グラム)では54%、多量の飲酒者(同30〜90グラム)と大量飲酒者(同90グラム超)では50%、それぞれリスクが低かった。酒の種類は関係なかった。

 女性でも同様に飲酒者のほうがリスクが低い傾向はあったが、統計的に有意な結果は得られなかった。

 スペインはビールとワインの生産で世界第3位、1日当たりのアルコール消費量では第6位だが、一方で冠動脈性心疾患による死亡率が世界で最も低い国のグループに入る。』

 女性に関しては、飲酒の効用が少ないという性差には、注目させられる。

 ただし、ニュースの中でも言及しているように、過度の飲酒は、健康に良くないのは当然のことである。年末から新年にかけては、アルコールの消費量が多くなる季節、くれぐれもアルコール乱用には気を付けましょう。最近は、高齢者にも、アルコール依存症が増加し、本人が気がつかないケースが多いという。依存症は、病気だということを肝に銘じて、適量で済ませて下さい。
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2009年11月15日

慢性的な首の痛みにレーザー治療が効果的との研究/オーストラリア



 人間にとっては、何時までも続くと思われる身体の痛みはつらいものである。
 今回のニュースは、慢性的な首の痛みをレーザー治療で緩和できるという研究報告についてのものであった。

 ニュースの概要は次の通り。

 『この療法は「低出力レベルレーザー治療(low-level laser therapy、LLLT)」と呼ばれるもので、ごく弱いレーザー光を照射することで、細胞組織を回復させたり痛みを和らげたりすることが可能だという。
 オーストラリアのシドニー大学の研究チームは、LLLTの治療で症状がどれほど緩和されるかについて無作為化した臨床試験を16回実施した。被験者は2つのグループに分けられ、半数は本物のLLLT治療を、残る半数はLLLTに似せたニセの治療を受けた。これは、医学上のエヴィデンスを得るために使われる手段である。対象となった患者は合計で820人にのぼった。

 5回の臨床試験では、LLLT治療を受けた被験者グループはそうでないグループより、痛みが緩和されたという人が約4倍も多かった。11回の臨床試験では痛みの強さを詳しく調べたところ、LLLT治療を受けた被験者グループでは、最初の痛みを100とした場合、痛みが80程度にまで軽くなり、痛みが緩和された状態が最大で22週間続いたという。』

 何故、治療効果があるのかはよく分かっていないようだが、副作用が少ないことから、運動療法との併用が勧められている。

 なお、10〜24%の人が慢性的な首の痛みに悩んでいるとの数字も紹介されている。
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2009年11月13日

新型インフル、有給取れず出勤する感染者に懸念 米国



 アメリカという国は、弱者にとっては厳しい国のようだ。日本にはある、民間企業の有給休暇制度が存在しないケースが多いというのだ。それも低賃金労働者の職場である。配膳業、ホテル業界に働く低賃金層である。
 今、アメリカでも、新型インフルエンザの拡大が懸念されている。ワクチンも不足している状態で、もし、パンデミックの段階に達した場合、生活のために、病気を理由に有給休暇が取れない労働者たちが、インフルエンザに感染した状態で職場に出勤した場合のリスクがである。こうした労働者の数は、5700万人にも及ぶとういう。
 これも、アメリカの抱える貧困という現代の病である。
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2009年11月11日

「憂うつ」と「うつ病」はどこが違うの?/役に立つニュース

「憂うつ」と「うつ病」はどこが違うの?
■「私ってうつ病?」と心配しすぎていませんか? 現代人がかかりやすい心の病に、うつ病があります。うつ..........≪続きを読む≫


 時々、嫌な事があると、死んでしまいたいなんて思わず口走ってしまったり。でも、実際は、死にたいと言うことで、他の嫌な事を表現しているようです。そんなこと、自分にはよくあります。

 最近は、うつ病が話題になるようになりました。でも、まだ、精神疾患全体に対する偏見も根強く、患者さんには、生きづらい世の中が続いています。統合失調症も、うつ病も、発生する割合は、思ったより高く、一般の病気と同じように扱われるべきです。

 まずは、社会の理解度が進むことが大切です。そんな意味で、こうしたニュースという形でも、うつ病について、メランコリックな気分とどう違うのか、どこが似ているのか、解説されることはいいことですね。

 うつ病は、怠け病だと思っている人も少なくないのですから。
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2009年11月06日

ネコが新型インフルに感染、世界初 米アイオワ州



 昨日の新聞でも紹介されていたニュースである。今までは、人間からのネコへの新型インフルエンザの感染は確認されていなかった。
 人間からネコへの感染リスクもあるということだ。
 なお、この件では、飼い主は治癒し、猫も順調に回復中だという。
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2009年10月27日

レーバー先天性黒内障の一定の視力回復の遺伝子治療に成功・米国



 遺伝子治療の可能性が今後の医学の希望ともなっているが、今回、対象となって成果が出たのは、まれに発生する先天性視覚障害であるレーバー先天性黒内障(LCA)で失明しつつある患者らに実施した遺伝子治療による視力回復例である。
 
 米ペンシルベニア大学医学部のジーン・ベネット氏らによる画期的な治療法は、矯正遺伝子を遺伝子操作で無毒化した風邪ウイルスに注入するというものだ。
 『眼球に注入された改変ウイルスは視力障害の原因となっている細胞に感染し、いわばコンピューターウイルスの「トロイの木馬」に似た働きで、正常なDNAを網膜に伝達する。 

 ベネット氏らの研究チームは、8歳から44歳までのLCA患者12人を募り、小規模な治験を実施。左右の眼球のうち、治療は視力の弱い方に行った。 その結果、完ぺきに正常な視力を回復できた被験者はいなかったが、光が目に入ったときの瞳孔の収縮度を示す瞳孔対光反射に関しては、全員が100倍以上増加した。

 また、半数の6人は、法的には視覚障害者に分類されないレベルまで、視力が回復したという。最も著しい回復がみられたのは、8歳、9歳、10歳、11歳の子どもの被験者で、実験室に設けられた薄明かりの通路を、4人とも介添えなしに歩行することができた。』と報じられている。

 研究チームによると、治療の効果は2年間持続するという。ウイルスによる感染という方法をとった治療法は、まだ、治験以前の段階だが、今後に期待を持たせるものである。
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2009年09月21日

ラマダン終了し、イスラム各国政府当局新型インフルエンザ警戒



 今年は、新型インフルエンザの流行の拡大を懸念して、世界中に予防対策としての影響が出ている。
 イスラム教徒にとって重要な「ラマダン」やメッカへの巡礼に対しても影響がみられた。
 ニュースによれば、
 『世界各地のイスラム諸国では19日、イスラム教の断食月「ラマダン」が終了し、20日から断食明けの祭り「イード・アル・フィトル」が始まった。一方、大規模な祝宴やサウジアラビア・メッカから帰国する巡礼者などにより、新型インフルエンザA型(H1N1)の感染拡大に懸念が高まっており、各国政府当局は注意を促している。

 新型インフルで2人が死亡し、約900人以上の感染者が報告されているエジプトの首都カイロでは、イスラム教の聖職者らが、断食明けの祈りを人びとが多数集まるモスクではなく自宅で行うことを提案した。

 カイロの空港当局は、ラマダンの終了でサウジアラビアから数千人の巡礼者が帰国することから、新型インフルの検査態勢を強化している。

 巡礼中の新型インフル感染拡大の懸念から、今年のイスラム教の大巡礼「ハッジ」の中止を検討する国も多い。

 ヨルダン当局は、感染防止のため、信者同士が行うあいさつ代わりのキスを控えるよう求めた。』といった影響を伝えている。
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2009年09月16日

妊娠中の喫煙は、赤ちゃんのぜんそくリスクを高める



 今や、禁煙が進みつつある時代と言っていいのかもしれない。喫煙派の巻き返しもあるが。しかし、女性の喫煙は、なんとなく目立つものである。
 
 健康に悪いのは、当然のことながら、妊婦に関わらず、喫煙しているケースは、胎児に対する健康の脅威である。以前から、喫煙者から出産した赤ちゃんの低体重の傾向については色々なところで言及されていたようだ。

 今回のニュースは、14日にヨーロッパ呼吸器学会が、妊娠中の喫煙は、赤ちゃんのぜんそくリスクを最大で6倍押し上げるとする研究結果を発表したとのものである。

 ニュースによれば、スウェーデン・ノルボッテンにあるSunderby中央病院のアンダーシュ・ビャウ教授らのチームが、1996〜2008年にかけて約3400人の子どもを対象にぜんそくの調査を行ったところ、妊娠中に喫煙していた母親から産まれた赤ちゃんの体重は、喫煙していなかった母親から産まれた赤ちゃんの体重に比べて平均で211グラム少なかった。

 また、体重が2500グラム未満の未熟児が産まれる確率は、妊娠中に喫煙していた母親では24.3%にも上ったのに対し、喫煙していなかった母親では4.1%だった。

 ぜんそくにかかるリスクは、母親が妊娠中に喫煙しておらず、出生時体重が基準値の子どもでは7.7%だったが、母親が妊娠中に喫煙しており、出生時体重が低体重の子どもでは23.5%に上った。

 以上のように、喫煙による低体重がぜんそくのリスクを高めているという内容であった。

 タバコは、母体だけでなく、新しく生まれてくる命に対しても脅威をもたらす。愛情があるのなら、まずは禁煙である。
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2009年08月28日

新型インフルエンザ重症化の傾向/ヨーロッパの研究機関での調査



 今回の報道で、新型インフルエンザでは、20歳から49歳で高致死率で、糖尿病患者・太り過ぎ・妊婦に十分な注意が必要であるとの事であった。わが国でも、糖尿病患者は予備軍を含めた数がかなりのものに登ることが指摘されている。2000万人位になるのであろうか。
 以下、ニュースの内容。
 新型インフルエンザA型(H1N1)に感染して死亡した人の半数以上が若年成人だったとの調査結果を、欧州疾病予防管理センター傘下の監視機関ユーロサーベイランスが今週発表した。

 調査は、フランス国立公衆衛生監視研究所のフィリップ・バルボザ(Ph博士が主導。7月中旬までに新型インフルに感染して死亡した世界28か国の574人について分析した。

 すると、国や大陸によってかなり違いがあるものの、死者の51%は20-49歳との結果が出た。また、糖尿病患者や太りすぎの人も致死率が高いことが明らかになった。一方、子どもや高齢者の致死率は当初指摘されていたほど高くなく、60歳以上ではわずか12%と、通常の季節性インフルエンザと大きく異なる結果となった。

 ただ、妊婦の死亡リスクが高い点は、新型と季節性に共通している。

 調査によると、新型インフルでは感染者1000人に6人の割合で死者が出ており、これは季節性の2-3倍にあたるが、1918年の大流行(いわゆるスペインかぜ)に比べると大幅に少ないという。ただし研究者らは、より正確な「致死率」の算定には時期尚早とも指摘している。
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2009年07月30日

新型インフルエンザワクチン、米CDC接種の優先順位について勧告



 この秋以降懸念される、北半球の国々での新型インフルエンザ拡大に対する各国の対応が気になるところである。
 アメリカのCDCによれば、10月までに調達可能なワクチンは1億2000万回の接種分しかなく、また、接種が2回必要とすると、不足するのは確実である。
 したがって、優先順位が付けられ、対象は、5グループとなる。CDCのアン・シュチャット(Anne Schuchat)博士によると、5つのグループは、妊娠中の女性、6歳児以下の子どもの家族、保健医療関係および救急医療業務の従事者、生後6か月から24歳までの子どもおよび若者、インフルエンザから合併症を引き起こすリスクのある疾患などをもつ高齢者以外の成人、となっている。

 わが国でも、ワクチンの不足が予想され、やはり、優先順位が決められるだろう。

 妊婦や糖尿病などの合併症を起こす患者に対して、行政がどう対応するのか、気になるところである。透析患者もやはり、重症化のリスクの高いグループである。また、腎臓移植をした人たちも、免疫抑制剤を使用しているため、ハイリスクグループに含まれる。最悪の事態にならないように、今は、行政の対応を見守るほかない。患者団体からの要請も必要となるであろう。
posted by トッペイ at 23:12| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(1) | 病気 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年04月27日

WHO 豚インフルエンザに「緊急事態」



 WHO(世界保健機関)に設けられた豚インフルエンザに関する緊急委員会は、各国に監視強化を勧告した。新型インフルエンザに対する警戒レベルは6段階あるが、今回はレベル3から4への引き上げは見送られた。また、感染に関しては、世界に拡大する様相を示しており、今後の対策が緊急に求められている。
 人類の歴史は、病気との闘いの歴史でもあったが、文明が進んでも、新たな病気への対応がそのつど求めるれるとは、そうした宿命なのか。
ラベル:病気
posted by トッペイ at 16:32| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | 病気 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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